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- (株) 朝日新聞社による『捏造記事』 を糾弾する -




 

 2007年1月7日に、フジテレビの「発掘! あるある大事典U」という番組が、「納豆ダイエット」なる「捏造番組」を報道した結果、視聴者の多くが「納豆をたくさん食べれば痩せられる」という虚偽情報を信じてしまい、大きな社会問題になりましたが、テレビ局や大新聞社が、テレビ番組や新聞記事を「捏造する」ということは、一級建築士による耐震偽装や、食品会社による食品表示を偽装すること以上に、国民の健康で文化的な社会生活を破壊し、国民に「精神的苦痛」を加える「重大犯罪」です。 従って、テレビ局や大新聞社による「捏造報道」という「重大犯罪」を、この日本社会から一掃すべく日々努力してきました。 ここで、大新聞社の「捏造記事」を見破るために承知しておくべき「捏造報道の特徴」を列挙します。


 
『 捏造報道の5つの特徴 』


(1) 「見出し主義」
 捏造記事の最大の特徴は、その見出しの付け方にある。 くだらない内容の記事であっても、読者に購読意欲を起こさせるような独特の見出しを付けることが多い。 実際、編集会議において見出しだけが先に決まり、その見出しに合わせて後から記事を書く場合が多く、捏造され易い。いずれにせよ、読者の注意を惹くような刺激的な見出しが通常付けられている。 そして、それを電車の中吊り広告や、新聞紙の広告欄に掲載し、多くの読者の目に触れさせることによって、さらに購買意欲を掻き立て、売り上げを伸ばそうとする。

(2) 「センセーショナリズム」
 見出しだけでなく、本文についても、事実を淡々と伝えるのではなく、ストーリー風であるとか、手記風にするなどして読みやすくし、また、大げさな表現を多用することにより、読者に対して、扇動的・感情的に伝えようとするセンセーショナリズムの特徴がある。 売り上げを伸ばすために、わざと、センセーショナルにしている。

(3) 「スキャンダリズム」
 政治家・芸能人等の有名人の不倫・結婚・離婚話・私生活・交友関係・学歴等を頻繁に執拗に取り上げて、読者の「のぞき見」 趣味をかきたてるスキャンダラスな記事が多い。 売り上げを伸ばすために、わざと、スキャンダラスにしている。

(4) 「プライバシーの暴露」
 ある一定の取材テーマについて、広いスペース (紙面) が事前に割り当てられている場合、編集者の立場からすれば、その広いスペース (紙面) を埋めるべく、特に事件物については、被疑者や被害者のプライバシーを詳細に暴く傾向にある。ことに、被疑者については、その半生を詳細に暴くことが多く、真犯人でなかった場合など、虚偽情報による重大なる人権侵害などの犯罪行為を繰り返している。

(5) 「裏付け取材の不十分さ」
 記者が、記者クラブに加盟しておらず、警察庁等の官公庁の記者会見に直接出席できない場合や、専門的な経済知識・国際知識・語学力等に欠けている場合、当然のことながら裏付け取材が不十分になる。 それどころか、自らの取材能力に限界を感じて、裏付け取材を完全に放棄するケースが多い。 中には、知人の別の新聞記者から取材したり、専門家の言うことをそのまま真に受けてしまうなどして、間接的な取材だけで済ませてしまっていることが多い。 このように、正確な報道内容に当然必要とされる独自の裏付け取材が、極めて不十分か、全くなされていない。



 なお、「朝日新聞」1月6日(日曜日)34面には、「売られる博士号」と題する「捏造記事」が報道されたため、(株) 朝日新聞社に対して、この度の「捏造記事」を訂正するように抗議しています。 そもそも、本学に昨年12月26日に取材に来た朝日新聞社の松永佳伸記者は、「イオンド大学側の主張を載せる」との虚言を弄して取材し、本学側を騙したのでした。 しかも、名誉毀損・営業妨害・著作権侵害等の犯罪を肯定し、憲法改正反対・児童ポルノ解禁等の左翼主義的な言論出版活動を行い、ホモ・ストーカー・恐喝犯などの変質者の集まりに、朝日新聞の松永記者も加担するべくして加担したにすぎないことは、次の 『常習犯リスト』 をご覧頂ければ理解できることでしょう。 
『常習犯リスト』 http://iond-univ.org/crime4.html 

 最近では、物事の真実を正しく判断できない妄想という精神疾患を患う静岡県立大学の小島茂狂授(ニセ博士)は、恥も外聞もなく、ホモ雑誌 『薔薇族』 の出版社である九天社から、小島茂著「学位商法」(初版2007年 12月28日、九天社発行、26255円)を出版したように 『類は友を呼ぶ』 という諺(ことわざ) が正しかったことを再確認しました。

 本学では、学歴差別を煽っている精神疾患者の小島茂狂授(ニセ博士)と、ホモ雑誌出版社の沖山克弘社長のごとき偏執的な言論出版活動と、児童ポルノ解禁を狙っている山口貴士弁護士ら反日左翼の政治活動に強い懸念を抱き、かかる犯罪行為を肯定する変質者たちと闘っています。 日本社会の真の精神的自由と豊かさと安全を実現するために、より大勢の有志たちのご支援をお願い申し上げます。



■本学の広報課をだました、松永佳伸記者
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■取材時の録音テープ (43分間)
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■(株)朝日新聞社への 「抗議通知(1)」
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(株)朝日新聞社への 「抗議通知(2)」 (2015年2月26日付) 送達

  (株)朝日新聞 東京本社 広報部長 岡本 順、部長代理 内屋敷 敦 宛
   〒104−8011 東京都 中央区 築地 5−3−2
        TEL: 03−5540−7615

(01/10/08)