「高等学院」は、自由で豊かで安全な日本社会の実現に貢献しうる、正しい洞察力を備えた人材の育成を教育目標とする中等教育機関です。 大学受験の予備校ではなく、 次代の指導者へと至る最初の「関所」 つまり、精神修養の機会です。 チャレンジ精神旺盛な15歳〜25歳の生徒・学生・社会人を求めています。

 「高等学院」は、日本国の文部科学省所管の高校ではありません。 輝かしいスクールバッジ
偏差値教育を否定する少数派のためのハイスクール

通学せずにマンツーマン学習のできるフリースクール

IOND University
High School

校長 小松譲司 当校三浦校舎
校長略歴
早稲田大学 商学部
名誉博士(社会学)


副校長 川添裕希
副校長略歴
慶応義塾大学大学院文学研究科国文学専攻修了
慶応義塾大学 文学修士




   
高等学院」 のほどこす中等教育の概要



1.「高等学院」は、IOND University に付属するハイスクール (中等教育機関)
 IOND University (日本校) は、日本国文部科学省の所管大学ではなく、自由・自治・独立という教育理念に基づく、グローバルな高等教育機関です。そして、IOND University の姉妹校であるフィリピン国立ミンダナオ大学・マニラ市立マニラ大学・ポーランド国立ウッジ大学・その他の諸大学との間における学術情報の交換・留学生の相互受け入れ・教員の相互派遣等を行ない、自然科学・人文科学・社会科学の各分野の研究の振興に努め、世界各国及び日本国の平和と繁栄に貢献する高等教育事業及びシンクタンク事業を展開しています。 「高等学院」は、このIOND University に付属するハイスクール (中等教育機関)です。


2.中等教育の荒廃の原因は、日教組(日本教職員組合)の画一的な偏差値教育、即ち、共産主義教育にあり
 戦後日本社会の中等教育は、校内暴力・いじめ・不登校・高校中途退学・教師の無責任化・生徒の非行が常態化し、平成元年(1989年)以降に教育荒廃を通り過ぎて教育崩壊へ至ったと考えられます。 この原因は、戦後日本社会の50年間にわたる中等教育制度の中で進められてきた、共産主義思想に染まった労働組合の論理に基づく日教組(日本教職員組合)の画一的な偏差値教育、即ち、共産主義教育が、グローバル化及び高度情報社会化した教育環境に適応できないことにあります。 例えば、中学校・高校の生徒たちが抱く、
『何のために勉強するのか?』 という素朴な疑問に対して、日教組(日本教職員組合)の教師たちは、『少しでも偏差値を高めて、有名大学に合格し、たくさん、お金の取れる仕事に就くためだ』とか、 『(日教組・日本共産党の幹部のように) 偉くなるためだ』 と教えてきました。戦前日本社会の中等教育者は、このように俗悪かつ低劣な回答を絶対に口にすることはありませんでした。 戦後日本社会の俗悪化が極まった平成元年(1989年)以降の教育環境においては、『先生の教え方がヘタで、テストの成績が伸びなかったから、払ったお金を返せ!』 と叫ぶ生徒が出る始末です。 このように、戦後日本社会の中等教育は、その教育目的を見失い、既に教育崩壊したと考えられます。 但し、戦前日本社会の中等教育(明治維新〜昭和初期)と 戦後日本社会の中等教育(昭和20年〜平成現在)とを比較考察することにより、『現状の中等教育のどこに問題があるのか?』 を正しく理解できることでしょう。 戦後日本社会の中等教育は、世俗的な利己主義を前提としたペーパーテストの偏差値を教育評価基準とする集団授業・マスプロ教育・共通教育を施してきました。このような中等教育は、生徒を画一的に管理・統制・支配する共産主義社会の教育観に沿った教育方法であり、生徒の多様な個性を伸ばす自由・自主・独立を尊重した自由主義社会の教育観に基づく教育方法ではありません。 もちろん、米国では、かかる画一的な偏差値教育なるものは、ありませんし、ありえません。 従って、グローバル化及び高度情報社会化した日本国という自由主義社会の中において、多様化・個性化した生徒の教育上の必要性及び欲求を、画一的な偏差値教育という名目の共産主義教育によって満たすことはできません。 ところが、日教組(日本教職員組合)の悪影響下にある文部科学省は、新しい学習指導要領の中で総合的な学習の時間を導入するなど、小手先の教育改革をするに留まり、ペーパーテストの偏差値を教育評価基準としている現状に由来する中等教育の荒廃・崩壊を解決できず、教育現場における生徒及び教師の抱える不満・不安・荒廃・あきらめ・無気力をますます助長してきまた。 実際の中等教育現場を直視する限り、中等教育の重要性を認識する両親の庇護下にある感受性豊かな青少年が、いじめ・強制・偏見・利害打算・利己主義が蔓延する荒廃した公立・私立の中学校・高校に行きたがらず、中高一貫教育をほどこしてくれる、高校受験の必要性のない、利害打算・利己主義が蔓延していない、カリキュラム面から偏差値教育(共産主義教育)が抑制された私立の中高一貫の中学・高校に進学したがる傾向は、極めて自然な社会現象です。 さらに、現在の学習指導要領を、生徒の立場から見る限り、中高一貫教育のほうが、より体系的に深く理解できる構成になっています。 例えば、学習指導要領における重要度は、◎・○・△で示されていますが、◎は教科書全体の20%でありながら、中間試験・期末試験・入学試験に出題される比率は実に80%もあります。 従って、生徒がペーパーテストで高得点を獲得するためには、学校教師及び教育産業の関係者しか知ることができない教科書の◎だけを重点的に暗記すれば良いことになります。 しかし、学校教師は、『このような暗記作業を生徒に強いるペーパーテストが、生徒の人格形成に役立つ、真の中等教育である』 と実感することはありませんが、『テストの成績が良くなることは間違いない』 と確信しています。 学校の交友関係面からしても、中学校の3年間と高校の3年間の二つに分断されてしまう中等教育よりも、中高一貫の6年間を通じて自然な形で生涯の親友を見つけ易くなります。 しかし、中等教育が、今日のように荒廃・崩壊した最大の原因は、学校の交友関係及び教育期間の長短にあるのではありません。 つまり、共産主義思想に基づく労働組合の論理に染まった日教組(日本教職員組合)が主導する画一的な偏差値教育という名目の共産主義教育にあります。 従って、戦前日本社会の中等教育のごとく、日本国の歴史・伝統・文化を尊重した教育目的を明確に掲げ、生徒の心身の健康を促進する「人格教育」を施さなければなりません。 中等教育制度の中で「人格教育」を実施するためには、教育方法における画一性から多様性へ、偏差値(平均重視)から独自値(個性重視)へ、管理教育(共産主義教育)から自由教育(自由主義教育)へ、強制から自主へ、利己主義から公益主義へと、「戦後日本の中等教育制度の全体」を改革する必要性があります。 つまり、学習指導要領の一部分を改変する程度では、「人格教育」の結実は不可能です。


3.生徒の個性を育む、自主性を尊重した、目的意識に基づいた中等教育であるべき
 古今東西の偉人たちの中等教育が、どのような内容と経験であったかを知ることにより、日本国の中等教育の問題点の核心が浮き彫りになります。 例えば、電灯・電池・発電所などを発明したアメリカのトーマス・エジソン(1847〜1931)も、相対性理論で知られる物理学者のアルバート・アインシュタイン(1879〜1955)も、日本社会で言う高校には通学していません。 つまり、中等教育を強制されることを嫌い、自主的に学んだのでした。 現在から100年以上もの昔においてさえ、その気にさえなれば、青少年たちは公立私立の高校に通学することなく、社会生活に必要な国語・外国語・数学・理科・社会などを身につけることができました。 ましてや、中等教育に造詣が深く、経済的にも余裕のある両親であれば、その子弟に音楽・語学・乗馬などの専属教師をつけてマンツーマン教育を施してきたのです。 本来の中等教育とは、生徒の個性を育む、自主性を尊重した、目的意識に基づいた教育でなければなりません。 つまり、戦後日本社会の中等教育のように、共産主義思想を抱く日教組(日本教職員組合)が、画一的で没個性的で網羅的な平均を重視する教育、利己主義を煽りつつ高い偏差値を目指す偏差値教育という名目を掲げた共産主義教育であってはなりません。 具体的に説明すると、数学・理科・社会といった教科書の中にある公式・定理・年号などを生徒に丸暗記させる教育を施すだけで、生徒自身の頭で考えさせる教育をしていません。 正しい教育とは、生徒の「考える力」を養う教育のことです。 しかし、教育現場の声は、『難解な数学の公式を導き出した数学者の思考過程をたどったり、歴史上の事件の経緯を解説していたらキリがありません。 それだけで何カ月間も要します。 生徒の「考える力」を養う教育は、現行の教育制度を鑑みると不可能ですから、一教師として生徒に、世の中に疑問や不信感を抱かせず、教科書の内容を深く考えさせず、ひたすら丸暗記をさせる努力をしているのです。 正直に言うと、教科書の内容を深く追求する「考える力」のある生徒は、ひたすら丸暗記する勉強を嫌う傾向にあるため、期末テストの成績も良くありません』というものです。 受験勉強に役立つ教育という観点からすれば、教育現場の声にも一理あるでしょう。 しかし、生徒の「考える力」を奪う教育は、生徒の心身の健全性と将来の可能性を著しく低下させているのです。 さらに、古今東西の偉人たちを顧みると、戦後日本社会の中等教育のごとき画一的な教育体制からは完全にドロップアウトした人物ばかりでした。 ところが、戦後日本社会の中等教育は、そのような偉人伝を否定し、偉人の功績を称えません。 なぜなら、
『日本社会の衆愚政治化を招いてから、暴動内乱を頻発させ、共産主義革命を起こす』 という対日政治工作は、中国共産党の『日本解放第二期工作要綱』(1972年9月)などにより明白ですが、このような対日政治工作を進めている中国共産党(中国)及び朝鮮労働党(北朝鮮)並びに反日韓国と緊密に連携している日教組(日本教職員組合)が、日本国民の教育を破壊する様々な宣伝行為、例えば、国旗国歌反対・戦前教育否定・共産主義普及を計画的におこなっているため、共産主義的な価値観に基づく画一的な偏差値万能主義が、日本社会の衆愚政治化と歩調を合わせながら蔓延したのです。 具体的に言えば、日本共産党の幹部が軒並み東大卒であるように、無神論・唯物論・偏差値論に立脚した共産主義者は東大卒であることに自らの組織における地位及び権力の正当性を見出し、学歴差別及び偏見並びに先入観を肯定し助長しています。 しかし、少数の「偉人育成」及び偏差値教育(共産主義教育)とは異なる「人格教育」に焦点を合わせた中等教育を目指す限り、生徒の個性を育む、自主性を尊重した、目的意識に立脚した中等教育となり、画一的な偏差値教育(共産主義教育)の害悪である利己主義・偏差値基準・学歴差別・受験競争の蔓延・・・・・これらの諸問題は克服され解決されるのです。


4.ホーム・フリースクールたる「高等学院」の特徴
 ファックス・電子メール・テレビ電話・インターネットが普及した現代社会においては、100年前の昔の教育環境と比べれば尚更、中学高校に通学することなくして、自主的に学習できる教育環境が整備されています。 その一つが、ホーム・フリースクールたる「高等学院」です。 「高等学院」の教師は、IOND University に所属し、実社会で指導的立場を占める専門家ばかりであり、生徒の目的意識に基づいたマンツーマン教育を対面指導・Eメールなどを通じて施しています。 なお、「高等学院」は、日本の文部科学省所管の高等学校ではなく、ホーム・フリースクールとして、「偏差値教育を否定する洞察力を持つ少数派」に属する15歳〜25歳の生徒・学生・社会人を高潔な人格者たるべく育成指導することを教育目標としています。 ところが、日本全国の高校の現状を見渡せば、平成14年度(2002年)において、89461人もの高校中退者が発生しているわけです。 これらの高校中退者であっても、「高等学院」へ入学した場合、「高等学院」の「大検受験教育プログラム」に従う限り、日本国の文部科学省が定めた学習指導要領に示されている最低限の高校卒業程度の学力が身につきます。 そして、卒業後には、入学審査を経てから IOND University へ進学することもできます。 さらに、IOND University へ進学した後には、希望にそった学部学科コースの学習・研究活動を通じて、自己の生涯の目標を自覚し、それを短期間に達成することも夢ではありません。


5.正しい洞察力を持つ人材の育成を教育目標とする「高等学院」
 別の高校に在籍している生徒であっても、現在流行している「ダブルスクール」のひとつとして「高等学院」へ入学できます。 「高等学院」へ入学すれば、IOND University の教授等から、自分の希望する専門科目の学習指導をマンツーマンで受けられます。 しかも、「高等学院」の中等教育プログラムは、普通の公立・私立高校の授業にはない、実社会におけるビジネス人脈の構築方法・各業界必須の法律知識など、実践的なノウハウに関するサポートも受けられます。 さらに、将来、米国・オーストラリア・フィリピン・カナダなどの諸外国の大学へ留学したり、語学研修課程に入学したり、ワーキング・ビザを取得して働きながら諸外国の異文化を見聞したい生徒は、その希望を最安価な費用で実現する方法の助言を受けられます。 なお、より自由で豊かで安全な日本社会の実現に貢献しうる、正しい洞察力を持つ人材の育成を教育目標とする「高等学院」は、実践的な英語能力の涵養に重点を置いているため、英語文化圏への留学を希望する、チャレンジ精神旺盛な15歳〜25歳の生徒・学生・社会人を求めています。








                        三 大 教 育 目 標


                   ●

実社会の中で役立つ実践的な英語能力を涵養する。

                   ●

正しい洞察力を持つ人材を育成し、社会に貢献する。

                   

偉人の人生に学び、高潔な人格者への礎を涵養する。






 「高等学院」を卒業した後、世界各国の大学へ進学しよう!



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