政治・行政・教育・社会・ビジネスの各シーンにおいて今日ほど批判的思考が求められている時機はない。　なぜなら、変化する現実の環境に対して、現在の考え方や取り組みを批判的に見直し、企業の経営姿勢を変化させて行かねばならないからだ。　従来は、うまく機能していた日本の大企業などの組織の仕組みを、現実の環境の変化に適応する形で変更して行かねばならない。　例えば、英語の「Going concern」（継続企業）とは、「環境の変化に適応して企業を永続させる」という意味で、これ即ち、「企業は常に変化して行かねばならない」という意味である。　なぜ、日本の大企業などの組織は変化できないのか？　この理由は、変化には必ず否定が伴い、従来の考え方や動き方を否定した上で、新しい考え方や動き方を取り入れなければならないからだ。　日本の大企業などの組織にとって難しいことは、新しい考え方や動き方を「始めること」ではなく、従来の古い考え方や動き方を批判して、これを「終わらせること」である。　今まで通用した考え方や動き方を批判的に見直し、現実の環境の変化に適応できない、現実の環境をうまく説明できない場合、この理由・原因を考察して「新しいパラダイム」を提案することが求められるが、これは、まさに歴史や哲学の研究者が連綿とやってきたことである。　従って、経営管理者は、歴史や哲学を率先して学び、自己の行動や判断を無意識のうちに規定する諸々の「暗黙の前提」を、意識的に批判的に思考できなければならない。


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