このような法律の理解を踏まえた上で、実際にネット上で自分の名誉や信用が傷つけられたとき、どのように対応すれば良いのでしょうか。

紀藤正樹弁護士の手先である次瀬徹（本名・橋爪研吾、かつては背後関係の不明な匿名者でした）などから、根拠なき誹謗中傷を受けてきた本学としては、7年間にわたり静観をしてきました。誰が見ても真実とは思えない記述だったり、社会的な悪影響が少ないと思われたため、「無視すればいい」と判断していたわけです。また、悪意と敵意を持つ匿名の発信者を刺激し、お互いを誹謗中傷しあう泥仕合を避ける意味でも有効だと考えていました。しかし、悪意と敵意を持つ匿名の発信者（次瀬徹など）による根拠なき誹謗中傷に5年間以上も耐え続け、かつ、その社会的な悪影響が大きいと判断するに至り、メールを使って本人へ警告したり、プロバイダへ削除を要請するといった選択肢を取りました。そのとき、相手の連絡先が分かるのであれば話は簡単でしたが、分からない場合は誹謗中傷サイトの開設者にメールを送付して、誹謗中傷を止めるように要請したり、抗議をしたりの手間をかけてきました。

この時に、注意すべきだと感じたことは、「送付したメールなどはネット上に公開される可能性が高い」ということです。従って、悪意を持つ匿名のサイト開設者に送付した「抗議通知」などが一般に公開されることを前提として、それに耐えうる内容かどうか、事前に精査すべきであり、いきなり抗議をするのではなく、ネット上で流布されている誹謗中傷内容の事実確認や、場合によっては、「何か気にいらないことがあれば、直接、面談して改善すべき点について話し合うこともやぶさかではない」という低姿勢で匿名の発信者と交渉をしたこともありました。　

その他にも、違法性の有無や、脅迫・強要と受け取られる可能性がないか、表現の自由を脅かす不当な言論弾圧として社会的な非難を浴びないか、といった点にも留意して匿名のサイト開設者と交渉をしてまいりました。しかし、誹謗中傷を続ける匿名の相手が自主的に誹謗中傷サイトを削除してくれたのなら話は早かったわけですが、誹謗中傷をする相手が誰かさえもわからないケースが多く、連絡を取りたくてもとれず、とにかく、インターネット上から当該の問題部分を消したいときには、プロバイダやBBSの運営管理者に削除を要請するという手段に頼ってきたのでした。