IOND University Q & A


Q&A 目次

  1. どのような方が入学するのですか?
  2. 社会経験等を単位認定しますか?
  3. どのような学歴と志望動機の方が多いですか? 
  4. 入学選考の基準は何でしょうか?
  5. レポート等は、日本語で書いても良いのですか?
  6. スクーリングの必要性は、ありますか?
  7. 在籍期間は、どの程度でしょうか?
  8. 学位の申請・授与は、どのようになりますか?
  9. 学士から修士・博士へのステップ・アップ可能?
  10. 卒業論文・学位論文に関する詳細は?
  11. 学費の分納は、出来ますか?

1.どのような方が入学するのですか

 生涯学習への関心の高い、比較的に高学歴の社会人が入学しています。商社・金融・教育・医療・福祉・建設・食品・製薬等の業界勤務経験15年間以上の方々や医師・公認会計士等の専門的な有資格者の方々は、40代〜50代が多く、長年の研究成果を理論的に体系化することを主要目的とします。その他の20代〜30代の方々は、自己の問題意識に応じた専門分野を自主的に学習・研究します。そして、学部・大学院に入学する学生・研究生の平均年齢は、30代〜40代が約40%と最も多く、次に60代〜70代の約30%となっています。男女比率は7:3となっており、女性が理論的研究や自己啓発に無関心かつ不適応であることが伺えます。なお、高齢者になるほど、学部・大学院の各課程での学習・研究科目の履修を要しない「論文博士」等を志願する傾向にあります。ちなみに、博士号には博士課程に在籍する「課程博士」、学位論文の評価に基づく「論文博士」、社会的功労等の評価に基づく「名誉博士」の3種類があります。入学者全般に共通する特徴は、学歴・地域・職業・性別を問わず、学習・研究意欲の強い高学歴者で、社会の各分野においてリーダー・シップを発揮して専門的実績を築いている、健康面・経済面・時間面での精神的な余裕を持つ、本学の教育理念への賛同者であることです。


2.社会経験等を単位認定しますか?

 志願者の過去の学歴・職歴・資格・論文・著作・研究活動・社会活動を、所定の査定・評価方法に基づき、各課程(学科・専攻)に相当する単位として認定します。認定単位数が、所定の課程の修了基準を越えている場合、卒業論文または学位論文の提出と、その審査合格によって、所定の課程を修了できます。単位数が不足している場合、所要の単位数を満たしうる学習・研究科目を履修し、最後に論文考査を受け、所要単位数を完全に満たすことによって、所定の課程を修了します。高等教育の先導国である米国の私立大学は言うまでもなく、フランス共和国の国立大学においても、2001年1月度から学生の社会経験を評価して単位換算し、学位を授与する制度(VAE) を整備しました。社会経験や取得資格等の単位認定は、学生・研究生の側からすれば、必要性を感じられない学習・研究の重複を避け、貴重な学習・研究時間と学費を節約できる制度です。また、大学の側からすれば、経歴・年齢・目的等が多種多様な個々の学生・研究生の必要性及び目的に沿った学習・研究プログラムを効率的に提供でき、無用な教育経費の削減につながる制度であるため、世界各国の大学で導入されつつあります。


3.どのような学歴と志望動機の方が多いですか?

 志願者は、意外にも高学歴者が多く、その志望動機は、学士号・修士号取得者が、新たに修士号・博士号の取得を目指すステップ・アップです。この他の方は、高校・大学中退者が高校・大学の学習カリキュラムの完結を目指したり、将来の転職を視野に入れたキャリア・アップ形成を図ったり・・・というように各人各様の目的意識が伺えます。上場・非上場を問わず、各業界の企業において10年間以上、専門職に従事してきた学士号を有する社会人の方々は、強い学習意欲と高い実務能力を有するにも拘わらず、大学・大学院で学習・研究する機会を得られず、ようやく、その見通しがついたことを契機とします。一般的には、大卒以上の学歴を持つ社会人の方々が、興味のある専門的分野の知識を理論的に体系化し、これを出版等を通じて一般社会に公表したり、自己の職場での啓発活動に応用したり、知性面におけるアイデンティティを確立することを志望動機としています。


4.入学選考の基準は何でしょうか?

 出願条件は、トップページの 「 Admission 」 に示されているため、そちらを参照して下さい。入学選考方法は、所定の出願書類を作成する書類選考( 第1次審査・第2次審査 )のみです。但し、次代を担いうる指導的な人格者としての適性・意志・能力の有無等を判定するため、入学審査委員会の判断に応じて面接選考をおこないます。主要な選考基準は、志願者のバック・グラウンド、即ち、適性・意志・能力・学歴・職歴・素性の調査・分析に基づき、学部・大学院の課程( 学科・専攻 )を修了しうる確率及び、志願者の未来ヴィジョンと本学の教育理念との一致指数が、共に70%を上回ることに置かれています。従って、思想面・行動面・文化面・健康面・法令面からの選考を行ない、特に思想面における共産主義者は100%不合格になりますから志願するべきではありません。また、重大な虚偽申告が判明した場合、合格取消措置を行い、在籍中でも強制退学処分になります。学問を極め、真理をつかみ、人々の救済に私心なく行動しようとする人格者を求めています。 さて、『誰であれ、自分で自分の過去と現在を客観的に評価し顕彰することは不可能ある』 以上、本学を含む第三者機関からの新しい評価を得る意志の有無が各人の人生行程を左右します。つまり、チャレンジしない人生を続けるのであれば、その人生は物理的・社会的に衰退する一方であり、第三者機関からの客観的評価を高めることもできません。従って、選考基準を気にすることなく、『意志あるところに道あり』 When there is a will, there is a way. という格言を実践して自己の目標へチャレンジするべきです。本学の調査統計の分析結果が示していることは、『意志の強い志願者ほど、世界各国及び日本社会の各界各分野における指導的人物として大成する』 ということです。


5.レポート等は日本語で書いても良いですか? 

 英語のみならず、日本語、スペイン語、ドイツ語、フランス語で書いて構いません。但し、ロシア語、ペルシャ語、中国語、韓国語等の汎用性のない言語の場合、その翻訳・通訳家(専門業者)を中継しての教育指導になるため、学費が通常の3倍程度かかることを入学前に説明します。この説明に同意しない場合、入学できません。なお、卒業論文、学位論文のタイトル(表題)及びサマリー(要約)は、事務管理の必要性から、必ず英語で作成しなければなりません。英語に自信のない志願者は、学籍課へ申し出て下さい。事務局スタッフが、英語へ翻訳しますが、翻訳に2時間以上を要する場合、別途に翻訳料が必要です。


6.スクーリングの必要性は、ありますか?

 原則として、スクーリングは必要ありません。但し、スクーリングを希望する学生・研究生は、学籍課へ申し出て下さい。なお、指導教員(教授等)から学生・研究生へスクーリングの指示があった場合、学籍課から学生・研究生へ、その旨を連絡しますので、スクーリングの実施に関する詳細を連絡調整した上で、所定のスクーリングに参加しなければなりません。


7.在籍期間は、どの程度でしょうか?

 在籍期間は、学生・研究生が在籍した課程の学科・専攻と、取得するべき単位数によって異なります。通常、準学士課程の在籍期間は、最低3ヶ月間から最高3年間です。最高3年間で修了できなかった場合、卒業延期料を学籍課へ納入すれば、1年単位で在籍資格を更新して、在籍期間を延ばせます。その他の課程でも同様です。


8.学位の申請・授与は、どのようになりますか?

 準学士課程、学士課程、修士課程は、修了時に「成績証明書」と共に「学位記」を自動的に授与します。また、博士課程に関しては、修了に必要な単位数を取得した後、所定の申請書を学籍課へ提出して頂き、約2週間で、教授会の中に設置されている学位授与選考委員会から学位授与にかかわる判定結果を通知します。不合格の場合、学位論文の補正・訂正等をおこない、学位授与選考委員会の定める基準をクリアしなければなりません。この合格後に、Ph.D.or D.S. (博士号)が授与されます。ちなみに、博士課程に在籍する「課程博士」の他に、学位論文の提出に基づく「論文博士」、社会的功労等の評価に基づく「名誉博士」があります。これらの詳細は、紙幅に限りがあるため、広報課へお尋ね下さい。


9.学士から修士・博士へのステップ・アップは?

 大学卒業(学士号取得)後の職歴・取得資格・社会活動は、所定の基準に基づき、大学院の各課程(専攻)の研究科目の単位として認定されます。このため、大学院の各課程の修了に要する残りの単位数を取得すれば、修士号または博士号を取得できます。つまり、意志がある限り、ステップ・アップできます。就職や海外留学などにより、一度、大学から離れた社会人であっても、問題意識や目的意識をもって研究活動を進めて下さい。学費は比較的に安価で済むこと、異能を放つ教授陣と懇親を図れること、希少価値のある大学院教育プログラムであること・・・・・これらを実体験して下さい。


10.卒業論文・学位論文に関する詳細は?

 卒業論文(学士号)は、各々の指導教員(教授等)に応じた自由課題に基づき、所定の枚数以上を提出しなければなりません。学位論文(修士号・博士号論文)は、学位授与選考委員会の定める論文作成規定に従って作成しなければなりません。博士号論文は、学位授与選考委員会による論文考査及び合否判定を受けなければなりません。学位論文の作成要領に関しては、入学後に、学籍課または指導教授から連絡があります。


11.学費の分納は、出来ますか?

 学費の納入は、一括納入が原則です。学費の分納を希望する場合、入学選考(第2次審査)の書類提出時に、『学費分納を希望する旨』 を学籍課へ申し出て下さい。合格者には、最高6回までの分納を認めています。学費の分納に関する委細は、学籍課から郵送される「学費分納通知書」に記載されているため、この通知書に従って分納して下さい。日本国内外において自由と人権を守るオルタナティブな高等教育活動を展開している本学の関係者として 次の飛躍への「礎」を築いて下さい。



[ TO HOME ]


Copyright (c) 1998-2015  IOND University Japan. All Rights Reserved.